災害に強い家を建てるためのポイントとは?

近年、大地震や集中豪雨といった災害の発生が目立ちます。家は命と生活を守る重要な存在です。どのようなことに注意し購入・建築したらよいのでしょうか。今回はハザードマップ、耐震基準、構造、といった面から解説します。

災害に強い家 ポイント①ハザードマップをチェック

災害に強い家を建てるためにはまず、災害に強い土地を探しましょう。地盤調査は購入した土地において行う他、地方自治体が発行するハザードマップなどを参考に行えます。

ハザードマップでは色々な災害の危険度を知ることができます。代表的なものをご紹介しましょう。

地形や標高、土砂災害危険箇所・土砂災害危険箇所・土砂災害警戒区域、洪水・内氾濫の浸水領域が確認できます。さらに、家屋倒壊等氾濫想定水域では堤防決壊に伴う氾濫流や土地の侵食により家屋が倒壊・流失する危険のあるエリアが示されています。その他、高潮や津波、土砂災害、火山などのハザードマップも公表されていますから確認を行いましょう。

国土交通省の「重ねるハザードマップ」、「わがまちハザードマップ」から閲覧することができます。近隣の避難所や自宅や勤務先から避難所までの道が安全かどうかも確認しましょう。また、敷地内に崖や擁壁などがある場合、管理し責任を負うのは所有者です。ハウスメーカーなどが地盤などの瑕疵担保責任を負う10年間のみ、それを超えてから発生するリスクも踏まえ検討をしなくてはなりません。

災害に強い家 ポイント②耐震基準

建物は建築基準法に定められている耐震基準に沿って建てられています。

この耐震基準は1981年に改正され、より厳しい基準となりました。この前後で旧耐震基準、新耐震基準と呼ばれます。さらに、木造住宅は2000年に改正されており2000年基準と呼ばれます。特に中古住宅の購入を検討する際は築年数に気を付けてみましょう。

災害に強い家 ポイント③構造

災害に強い住宅の要素として、次は建物の構造の強さについてのお話です。建物の強度、地震や風に対する揺れに強い家にするには何が重要なのでしょうか。

地震が発生した際、家は縦・横からの大きな力を受けます。住宅は木造2階建てでも45tもの重さになり、耐震強度を高めるためには上からの重みを無理なく受け止めることが大切になります。この構造的なバランスを評価する指標を直下率と言います。加えて耐力壁のバランスも重要です。その際、長方形に近いシンプルな形が構造的に強い形とされ、でっぱりが多いなどの複雑な形では地震の力が分散されず負荷が大きい、構造的に弱い箇所が発生してしまうのです。都市部の住宅に多い、駐車スペースと広い室内空間を確保するため2階以上が大きくせり出た形状のいわゆるオーバーハングでは柱や壁の配置、負荷を軽減するため軽い素材にするなど注意が必要です。

まとめ

災害に強い家を探すには土地のことを知らなくてはいけません。

また、災害に強い住宅が良いのはもちろんですが、耐震性や防火性は建築コストとトレードオフの関係にあります。限られた予算の中で必要な性能や対策を見極めなくてはなりません。さらに、災害に強い住宅は耐震強度が高いだけではなく停電時の電源確保という視点でも考えられています。命を守るだけではなく、災害後の生活も守る住宅を考えるべきでしょう。

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